ドローンを飛行するということは、誰もが墜落させてしまう可能性を持っていることになります。ドローンを墜落させたときは右往左往せず、対応できるようにイメージしておくことは大切です。
ドローンを飛行させる前に、自分自身がドローンを飛行させている場所の説明（住所）ができること、外部に助けを求める時の連絡手段が確保できていること。特にスマートフォンをドローン通信機のモニターとして使用している場合、すぐに連絡を取る手段がないケースも考えられます。
人の命を最優先に対応する
自分自身が操縦していたドローンにより第三者にケガをさせてしまった場合には、人命を最優先に考え、一刻も早く救急車を呼びます。まわりにサポートしてくれる人がいる場合には、二次災害が起きないよう現場対応や警察や消防への連絡をお願いすることも頭に入れておきます。
人へのケガ、建物や物を壊さないようなドローンの墜落の場合には、ドローンが墜落した場所へ行き、ドローンのバッテリーを外します。ドローンに使用されるリチウムポリマーバッテリーは衝撃に弱く、発熱や発火の危険性があります。
まわりに何もないところにバッテリーを置き、15分以上様子を見ます。変形や発熱、発火などの現象が起きないことを確認してから回収します。回収したバッテリーは燃えにくい容器に入れ、後日廃棄しましょう。
操縦していた場所から、かなり遠くの場所で墜落した場合であっても墜落したドローンは回収します。土地の所有者に連絡を取り回収に向かいます。山の中に墜落した場合、ドローンのバッテリーの発火により小火が起こってしまうかもしれません。リスクを含めた対応イメージを持つように心がけます。
ドローンの保険に加入している場合には、保険会社にも連絡を入れることを忘れないようにしましょう。
国土交通省への事故報告
国土交通省では、ドローンによる人の死傷、物件の損傷、機体の紛失、航空機との衝突もしくは接近事案が発生した際には、事故報告を求めています。事故の報告は、国土交通省（本省運航安全課）などを含めた各航空事務所に「無人航空機に係る事故等の報告書」を提出することで行います。
国土交通省の無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルールが記載されているウェブサイトには平成28年度 無人航空機に係る事故等の一覧や平成27年度 無人航空機に係る事故等の一覧が一覧で掲載されています。どのような事故が発生しているのか確認しておき、同じ事故を起こさないようにイメージしておきたいところです。